マイホームは大きな買い物。即金で買えるというものではなく、頭金をもとにローンを組んで購入資金とする方がほとんど。頭金は物件価格の20%が目安とされていますが、そこまで用意しなくても大丈夫。銀行から物件価格の90％〜100%まで融資してもらえることもあります。100％となれば、頭金ゼロでも購入できるわけで、マイホームの夢はぐっと近づいてきますね。ただ、収入基準など一定の審査がありますので、不動産会社の担当者と相談してみてください。
自分の収入だけでは必要なローンが組めず、どうしても資金が足りないという場合。それで気に入った物件を諦めるのは残念ですね。ちょっと待ってください。ローンの不足分を補う、「借入額を増やす」というワザがあります。借入額の決め手となるのは年間収入。夫と妻の共働きといったケースでは、夫だけの収入では借入額が足りないなら、妻の収入を合算して借入額をアップすることができます。親子で収入がある場合ももちろんこの手が使えます。家族が団結して借入額を上げるわけです。
なお、頭金とは別に、ローンを組む時には保証料や登記に必要な登録免許税・手数料など諸費用が別途必要となります。諸費用は新築物件で価格の5 〜6%程度、中古物件で7〜8％程度とされていますので、預貯金など頭金として用意できる金額から、諸費用の分は差し引いて考えなければなりません。
新築にくらべて中古住宅は価格が安い…当然のことですね。ひと口に中古といっても、築年数や建物の管理状態によって価格など格差がありますが、新築物件を見て回ってもどれも価格面で手が届かない…でも、立地条件にはこだわる、というなら中古がおすすめ。なお、ここでいう価格とは「その立地条件での相場」ということです。立地条件を変えても構わないというのなら、ワザ3を参照してください。
中古住宅というと、他人が住んだ家だからイヤという感想を持つ人もいるでしょう。しかし、すでに人が住んだことのある住居ですから、例えばマンションなら管理の良し悪しや共用部分の維持の程度など見て分かります。一戸建てなら、最も恐ろしい地盤の不等沈下の有無なども分かります。管理の状況や不等沈下などは、新築時には分からないこと。中古ならではの安心できるメリットもあるのです。
不動産の価格は立地条件を基本に「相場」で決まります。もちろん似たような立地でも、日当たりの良し悪しや、南向きかどうか、さらにマンションなら共用施設の充実度、一戸建てなら地形の良否など様々な要件で物件ごとに価格の開きはあります。しかし、総額で見れば極端に価格差が生じることはありません。そこで、希望のエリアで探しても価格面でまったく手が届かない…という場合は、探すエリアを変更する、つまり立地条件を見直すとマイホームの夢はぐっと現実に近づくはずです。エリアの変更は、例えば最寄駅は同じだが、駅から徒歩ではなくバス利用でも構わないといったことでも、かなりの効果が期待できます。さらに、沿線にはこだわりたいが、最寄駅を変更しても構わないというふうにエリアを広げていけば、無理なく買える物件に出合えるでしょう。
マイホーム購入の出発点は、何といっても購入資金、すなわち頭金。頭金ゼロでも買える手段は前段で説明しましたが、用意できるならそれに越したことはありません。この資金はいうまでもなく自分の預貯金でまかなうことになりますが、住宅の購入に限って、生涯に一度だけ、親からの資金援助には贈与税が免除されるという税制上の特典が受けられます。
贈与税は、所得税や相続税など数ある税金の中で最も税率が高いのですが、それが贈与額1000万円(省エネや耐震性をクリアした住宅は1500万円)までは非課税となるもの。この税制の目的は住宅購入を促進することにあり、親に援助を求めやすい制度といえます。非課税額の範囲内なら夫と妻、両方の親からそれぞれに、また父・母それぞれから受けることもできます。両親の力添えをいただくこともすばやく購入できるコツです。
マイホームの取得には、主に税制面などで国が後押しする制度が整えられていますが、税制とは別に住宅エコポイントという制度も設けられています。「エコ」という名称のように、建物や設備が一定の省エネ性能を備えた住宅が対象となるもので、購入すれば最大30万円相当分のポイント（被災地以外は15万ポイント）がもらえ、ポイントに応じて商品券やエコ製品などと交換できます。なお、太陽熱利用システムを設置した場合は2万ポイントがプラスされます。ポイントは住宅の着工時期などによって異なりますので購入にあたって個別に確認が必要です。
また、自治体(市)によってはマイホーム購入支援として、助成金などを交付しているケースあります。例えば横須賀市では「ファーストホーム応援制度」として、市内の転居には一律12万円、市外からの転入には一律24万円の助成金が出ます。また、藤沢市や逗子市などでは中央労働金庫(県内支店)から借り入れた場合、利子の一部が補助される「勤労者住宅資金利子補助制度」が設けられています。制度の内容は市によって異なりますし、一定の条件を満たす場合に限ります。購入する自治体にどんな助成制度があるか調べて、該当するなら大いに利用しましょう。
一生に一度の買い物といわれるマイホーム。ということは、物件探しから資金の工面、さまざまな手続きなどすべて初めて体験することになり、不動産取引の知識がない一般人にはとても手に負えません。そこで、この道の専門家である不動産会社に依存することになりますが、頼りがいのある優秀な不動産会社及び担当者に出会えるかどうかが、重要なポイントとなります。
不動産会社は、情報産業という性格を強く持っています。豊富な物件情報を持ち、顧客の要望に沿った物件を紹介してくれる会社なら頼りになります。また、購入にあたって資金プランや手続き、法的な問題など、必要とされるさまざまな知識について、丁寧に教えてくれる担当者なら、安心して付き合えます。
家電製品など買うとき、販売員から一通りの商品説明を受けることはあっても、代金を払い商品を受け取れば客と販売員の関係は終了します。しかし不動産という商品は、顧客と担当者が一体となって物件を探し、契約から受け渡しまで2人3脚で行動することになります。信頼関係がなければ、不安で仕方がないということになります。購入のワザで、最も重要なのは、安心して頼れる不動産会社との出合いともいえます。
