2009年の住み替え成功読本・あなたの年収で買える家　資金計画編｜ホームガイド

結婚して家族ができ、将来を考えたとき、多くの人が「マイホーム」を持ちたいと考えると思います。では、夢のマイホームでの安らぎの暮しを手に入れるためにはどんな費用がかかるのでしょうか？

現在では、住宅販売価格も落ち着いて、比較的購入しやすい価格で推移しています。各銀行も様々な住宅取得をサポートする住宅ローン、及び金利の優遇プランを用意し、マイホームの購入を考える方には追い風が吹いている環境であるといえます。それでは住宅購入にはどのような費用がかかってくるのでしょうか？

住宅を購入するには、物件価格だけではなく、購入に関わる様々な費用が必要になりますので、どんなことに、いくら必要になるのかをしっかりと把握する必要があります。

費用には大きく分けると（1）購入時にかかる費用 （2）購入後にかかる費用があります。

購入する物件の種別、価格、購入地域によっても若干差がありますが、おおむね一戸建ての場合、購入する物件価格の約7〜10％前後がかかってきます。つまり、3,500万円の物件を購入すると245〜350万円前後が必要ということになります。また住宅ローンを利用して住宅を購入する場合、頭金をいくら入れるかによっても、その後の住宅ローンの月額返済額が変わってきます。頭金は多いに越したことはありませんが、その後の生活維持のための貯蓄とのバランスを考えて、いくらぐらい充当するかを考えましょう。

次に（2）の購入後、すなわち住宅を取得した後は、転居時の引越費用や家具購入費等もかかってきますので、それらを視野に入れて予算を考えましょう。

また、ご家族の人数や家族構成を考え、教育費や老後の資金確保も視野に入れたマネープランも必要になります。一方で、住宅ローン控除などの減税制度もありますので、還付される金額も確認しておきましょう。

実際に気に入った物件が見つかった場合、不動産会社の担当者に相談してみましょう。自分の資金状況を正直に話すのは照れくさいかもしれませんが、できるだけ正確に伝えて、アドバイスを貰いましょう。

不動産会社によっては、提携銀行による住宅ローン優遇金利を取り扱っているところもあるので、それにより、大きなメリットが出る場合があります。

それでは住宅ローンを使って住まいを購入するとした場合、いくらぐらい借りることができるのでしょうか？

住宅ローンをいくら借りられるかは「返済負担率※」という基準で算出されます。これは銀行によって異なります。将来の収入の変動や家族構成による生活コストの負担率の違い等、可処分所得を確保しながらいくらまで住宅ローン返済に充てられるかをじっくりと考えてください。また、銀行から借り入れをする場合、返済期間は最大で満75〜80歳で完済か、35年間のどちらか短い方で計算します。

借入額が大きい場合、金利が1%違っても、35年間では大きな返済額の違いとなってきます。給与振込や公共料金の引き落とし口座をつくる等で数パーセントの金利優遇が受けられたりしますので、金融機関の担当者と相談してみるのも良いでしょう。また不動産会社によっては提携ローンを用意しているケースがあります。不動産会社の保証による金利優遇によって店頭金利から更に1%以上、優遇されることになります。不動産会社選びのポイントとしても重視したいものです。　　※返済負担率とは、年収に占める年間の住宅ローン返済額の割合のことです。

1,000万円当たりの住宅ローンの金利1.5%の違いが、月々7,500円以上の差となって現れてきます（優遇金利適用の場合）。つまり年間約9万円、35年間では約315万円が変わってくるということになります。繰り上げ返済や、頭金を多めに入れる等借入額自体を減らすことと合せて計画することがポイントと言えます。

さて、最終的に気になる「いくらの物件が購入可能か？」という問題ですが、前述のように将来を考えて借り入れ可能額を計算した場合、借り入れ可能額に加えて、別途諸経費を考える必要があります。

年収500万円世帯で、優遇金利を利用して金利0.975％、3,800万円の新築戸建住宅を35年ローンで返済する場合、モデルケースとして、下記のようなシミュレーションになります。

住宅ローンを利用する時は、頭金も多めに入れた方が月々の負担が減り安心ですが、貯蓄や購入時期のバランスも考え、頭金の金額を決定しましょう。ただ最低限、諸経費分は用意したいもの。検討時には、購入後の生活コストや貯蓄も考えて住宅購入価格を考える必要がありますね。

この様に、借り入れ可能額から考えると、低金利の今、購入できる物件の幅はかなり広がると言えます。

3,800万円の住宅ローンを借り入れた場合、35年返済、金利0.975％のケースでは、毎月の返済額は106,827円。年収500万円の世帯では可処分所得を考えても購入しやすい状況と言えますが、これ以外に年間の固定資産税や火災保険なども必要です。お子様の教育費や交際費、老後の貯蓄等を考え、ご家族毎のライフサイクルを考えた住まい探しが必要だということになります。

理想のイメージの物件像を不動産会社の担当者に伝えるのと合せて、毎月支払うことが可能な返済額を冷静に相談することで、購入についての的確なアドバイスを貰えるでしょう。