2009年の住み替え成功読本・今の時代マイホーム購入は無理なの?|ホームガイド

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一般的にいわゆる景気低迷期は、モノが売れないと言われています。つまり嗜好性の高い高額商品や日常の生活で必要性の低いものは購入者が減ってくるということになります。では、住まいについてはどうでしょうか?

確かに、過去、景気低迷期には住宅の着工件数が落ち込んだり新築マンションの販売戸数は減少したりしてきました。しかし、毎年発生する住宅購入需要そのものは減退していません(下グラフ参照)。

つまり、景気の善し悪しと住宅購入意欲は正比例せず、むしろそんな時代こそ「マイホームが欲しい!」という気持ちが強くなる、とも言えます。

※第4回「住生活1,000人調査2009」調査結果より

また、景気が悪い=モノが売れない=価格が安くなる、という構図が生まれ、住宅マーケットにおいても新築物件の販売価格(取引価格)が下がる傾向にあります。つまり、住宅価格が高騰する好景気時に比べ、購入価格の面から見ると、むしろ景気後退期の方が購入しやすいとも言えるのです。



また、当然好景気の時と比べて販売する売主企業側からしても「なんとか買ってもらおう!」という気持ちから、サービスが良くなることもプラスポイントと言えます。

例えば新築分譲物件の場合、早い時期に購入を決断すれば、施工の過程で好みのプランに変更してくれるケースがあったり、デザインや使い勝手の良い仕様の物件がリーズナブルな価格で入手できる可能性が高まったりします。

さらに、売主企業の状況によって決算セール、なんてことも。幅広い売主の情報を揃えている仲介会社に相談することで、色々とメリットの出てくる交渉をしてくれる可能性が高いので活用してみましょう。

また中古物件の場合は、個人の売主の所有物件であることが多いので、住宅ローンの残債の問題などもあり、一概に値段を下げることができない場合もありますが、リフォームコスト相場も低下しているので、好みのデザイン・仕様にリフォームして快適に暮らすことも可能です。



最近は景気が悪いせいで住宅の流通価格にも影響が出てきています。すでにマイホーム探しを検討されている方であれば不動産の広告を目にするたび、ずいぶんと買いやすい、つまり値段の下落感を感じていらっしゃるのではないでしょうか?「買うなら今かな?」と感じている方も多いと思います。

それに比べると、賃貸物件はこの景気の悪い時期にも大きく賃料が下落することはありません。

つまり賃貸物件の賃料相場は景気に大きく左右されないということになります。

実際に夢のマイホームを手に入れた方からは、賃貸の時と毎月支払う金額は同じなのに、購入したことによって今まで以上の広さ、気分的なゆとり、生活を楽しむ気持ちなどが得られたという話も聞きます。

トータルで考えると、景気に左右されにくい賃貸住宅に住み続けるのは、今の景気から考えると得策ではなく、景気の悪いこの時期に夢のマイホームを手に入れることが、金銭面や気分的なゆとりの面から考えても理想的なのではないかと思われます。

 

実際にマイホームを購入する際には、これまでのように収入が安定している時を前提に考えないようにしましょう。上場企業ですらボーナスの支給が難しくなっている昨今では、特にボーナス時加算を使った住宅ローンを組むことはお勧めできません。

かといって「ボーナスがない=頭金が貯められない=住宅購入を断念」ということにはなりません。頭金が多いことに越したことはありませんが、最近は頭金なしでローンが組めるケースも多くあります。つまり頭金を貯めることに時間を費やすよりも、比較的住宅の販売価格が抑えられている今を逃さずに、まずは購入を決断することが賢明な選択と言えるのです。

低金利の今なら、月々の返済をより抑えることが出来ます。そして浮いた分を貯蓄に回し、繰り上げ返済に充てることも出来るのです。

また、不動産会社によっては優遇金利を用意しているところもありますので、どの不動産会社を選ぶかによってもゆとりの幅が違ってきます。その点も是非チェックしていただきたいポイントです。

 

また、現在では好評なフラット35 の関連商品も豊富になり、住宅ローン「フラット35」(機構買取型)と併せて所要資金額の最大100%まで利用できる〈すまい・るパッケージ(りそな銀行)〉など、自己資金が少ない人も購入しやすいシステムが続々登場してきています。

さらに、本年の税制改正により、「親からの居住用住宅取得のための頭金の贈与について500万円まで贈与税がかからない」という時限特例が施行されました。相続時清算課税の110万円分と合わせて合計610万円まで、親からの援助を非課税で受けることが可能ということになります。

住宅ローン控除(最大600万円)とあわせて、利用することで税金も還付されます。

不動産の物件価格がリーズナブルになってきたことや、さまざまなサポートプランの活用で、一時期に比べても、むしろ、無理なくマイホームを購入できる環境が整ってきたと言えます。

しかし、この様なサポートプランの適用要件やご希望エリアの物件動向など、それぞれのご家族毎に条件が微妙に違います。税制や資金計画に強く、地域で豊富な情報を管理できている不動産会社に相談し、「こんな時代ならではのマイホーム購入」を是非検討してみてください。

人生で最も大きな買い物と言われるマイホーム。このタイミングを逃さず、後悔しないように決めたいものです。

 

さて、次号(8/12号)の特集は
「忙しいあなたにぴったりの住宅選び」です。
お楽しみに。

 

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