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マイホームが家賃並みで買えるという場合、「今自分が払っている家賃と同じくらい」と考えるのが普通です。しかし、それまで親の持ち家で暮らしていた場合や、一人暮らしをしていた人が結婚を機に共働きの夫婦として新居を購入したいという場合、それまで支払っていた家賃が目安にならないため、家賃並み＝大きな負担ではないという漠然としたイメージを抱きがちです。一般に賃貸住宅の家賃は「手取り収入の30％程度に抑さえるのが賢明」といわれていますから、例えば月収が手取りで20万円なら6万円、25万円なら7.5万円ということになります。

実際にはこの目安内に家賃が収まりきらない場合もありますし、一概にはいい切れませんが、家賃並み＝手取り月収の30％程度と言い換えてもいいかもしれません。あくまでも、実際にこれが購入を考える際の基準ではありませんが、家賃並みという言葉を具体的なイメージとしてとらえるために、知っておくと良いかもしれません。

住宅を購入した場合、家賃に代わって毎月住宅ローンを返済していくことになります。「家賃並み」の金額は人それぞれですが、大切なのは、毎月無理なく返済できる金額で住宅ローンを組むと、いくらの借り入れが可能でいくらの家が買えるのかということ。一口に住宅ローンといってもその種類や返済期間によって、借り入れ可能額は違ってくるので、自分に合ったローンを組むことが大切になります。毎月支払っていく返済額が完済まで変わらない安心を選択するならフラット35に代表される長期固定金利型、当初の返済が長期固定金利型よりも少なくて済む固定期間選択型、しっかりと管理を行いながら低金利のメリットを最大限に活かすなら金利変動型など、それぞれの特性をよく知った上で、自分に合った選択をしましょう。

●フラット35（長期固定金利型）の場合
購入できる物件価格の目安（金利 3.22％・元利均等・35年返済とした場合）

※三菱東京UFJ銀行の2007年6月の金利をもとに試算しています。

フラット35の最大のメリットは、借りたときの金利が最後まで変わらず、毎月返済する額もずっと同じという点。ただし、フラット35の利用条件により、借入可能額は100万円以上8,000万円までで、物件価格の90％以内とされているため、実際には物件価格の10％以上の頭金を用意する必要があります。表で見ると、「買える家の価格」ー「借り入れ可能な金額」＝「最低必要な頭金」ということになります。
　完済まで金利が変動しないこのローンでは、金利変動による見直しがあるものより金利がやや高めに設定されているものの、返済額が最初に決まり、増える心配がないという安心感もあり、「家賃並み」をベースにした長期の計画が立てやすいというのもメリットの１つです。

●固定期間選択型の場合
入できる物件価格の目安（元利均等・35年返済・頭金ナシの場合）

※三菱東京UFJ銀行の2007年6月の金利をもとに試算しています。

固定期間選択型は、2年・3年・5年・10年など、選択した一定期間は金利が固定されるというもの。
長期固定金利型よりも金利が低く設定されているため、毎月の返済額を同じと仮定すれば、表のように借入可能額は大きくなります。また10年以上の固定期間を設定できるプランもあるので、長めの固定期間でローンを組めば、その間の安定性も確保できるのが特徴です。長期固定金利型よりも金利が低いというメリットを活かしつつ、「子供の教育費などの出費がかさむ数年間は毎月の返済額を安定させておきたい」といったニーズにも応えてくれるタイプのローンといえるでしょう。固定期間の終了時にその時点の金利に基づいて返済額が再計算されるため、月々の返済額も変わるという点には注意が必要です。

●金利変動型の場合

金利変動型では市場金利に連動した金利が適用されますので、金利の低い今であれば、低金利のメリットを最大限に利用することができます。また、金利の動きをみながらローンのタイプを変更できるという自由度もあるので、ローンのシステムや金融の動向に詳しく、柔軟に対応したい方に向いているローンと言えます。
原則として半年ごとに金利の見直しが行われ、5年に一度返済額の再計算が行われます。固定型に比べ金利は低く設定されています。

イホームを購入して維持するにはローン以外にもさまざまなことにお金がかかります。月々ローンの返済額を「家賃並み」に抑さえたから安心と思っていたら、意外と生活が苦しくなってしまったなんてことがないように、賃貸に住んでいるとなかなか意識することのない、マイホームにかかるお金についてみてみましょう。

■住宅取得のための諸費用
マイホーム購入で家の購入代金以外にかかる諸費用の合計は、購入価格の5〜8％が目安とされています。3,000万円の家を購入するなら、約200万円ほどが必要になるのです。主な諸費用には次のようなものがあります。

諸費用の主な内容

■マイホームは税金もメンテナンスも自己負担
マイホームを購入したら、賃貸住宅ではオーナーが支払っていた固定資産税、都市計画税を支払っていくことになります。

両者とも固定資産税評価額を基準に算出されますが税率は異なります。

また、家のメンテナンスも自分で行わなくてはなりません。ドアノブが壊れたとか水回りのトラブルとか、賃貸住宅なら管理会社に一本電話をかければ直してもらえたものも、すべて自己負担に。さらに、賃貸から引っ越して家が広くなったら光熱費が高くなったなどという声もよく聞かれます。こうしたいわゆるランニングコストへの備えも必要というわけです。

■マンションを購入したら必要になる出費
分譲マンションに住めば必ず発生する管理費や修繕積立金。金額はそれぞれ違いますが、ローンの返済が終了した後も継続する支出だということを忘れずに。このほかに、駐車場代なども考慮に入れておく必要があります。購入時に車を持っていなくても、もし購入したら駐車場代がいくらかかるかくらいはチェックしておきましょう。